日本再生可能エネルギー総合研究所は、再生可能エネルギー普及のための情報収集と発信を行っています。

新着情報

2024.10.27

ウエブサイトを更新しました。

2024.10.22

当研究所代表などによるセミナー『−「実際の需要」「利用の視点」からみた−　水素利用の事業性と事例』が東京で行われました。

2024.10. 7

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『”幻想“の上に成り立つ原発活用〈後編〉――安全への尽きぬ不安』が掲載されました。 　

2024.10. 3

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『”幻想“の上に成り立つ原発活用〈前編〉――欠けるコスト競争力』が掲載されました。 　

2024.10. 2

ビジネス＋ITの連載「エネルギーの疑問にお答えします。」に当研究所代表のコラム、『“「原発回帰する」日本・「さえない」諸外国…なぜ世界は原発離れ？』が掲載されました。 　

2024.10. 1

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『2024年も続く世界の太陽光発電の急拡大と見劣りする日本｜が掲載されました。

2024. 9.30

メールマガジン『再生エネ総研』第１４３号を発行しました。　　　　　　　　　　『新しい脱炭素ツールの成否は、『需要』で決まる　〜水素、アンモニアの“間違った使い道”とは』などを掲載しています。

2024. 9. 5

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『脱原発後のドイツのエネルギー事情から見る、世界と日本の脱炭素の行方｜が掲載されました。

2024. 8.26

ビジネス＋ITの連載「エネルギーの疑問にお答えします。」に当研究所代表のコラム、『燃料の「大転換期」到来、空と海で「脱炭素」はどう進んでいるのか？』が掲載されました。 　

2024. 8.26

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『世界の食からエネルギーまで、温暖化が引き起こす危険な負の連鎖』が掲載されました。 　

2024. 8.20

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『太陽光発電が、2023年に世界で見せた驚異の実力｜が掲載されました。

2024. 7.30

ビジネス＋ITの連載「エネルギーの疑問にお答えします。」に当研究所代表のコラム、『脱炭素の主役「太陽光発電」の課題と日本発の「ペロブスカイト太陽電池」による克服策』が掲載されました。 　

2024. 7.30

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『欧米で頻発する電力のマイナス価格とは何か？ 再生エネとの深い関係を考察』が掲載されました。 　

2024. 7. 4

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『世界で躍動を始めた、蓄電池の持つ再エネ拡大のパワー｜が掲載されました。

2024. 7. 1

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『世界の脱炭素技術を席巻する中国、その本当の実力と背景を探る』が掲載されました。 　

2024. 6.26

ビジネス＋ITの連載「エネルギーの疑問にお答えします。」に当研究所代表のコラム、『なぜ突然、“電気足りない”連続コール？「エネルギー基本計画」の不可思議』が掲載されました。 　

2024. 6. 4

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『いつまで続けるのか、ガソリン補助という愚策｜が掲載されました。

2024. 5.31

埼玉大学工学部の講座「エネルギーと環境問題」で、再生エネ総研の代表が非常勤講師として講義を行いました。テーマは、「日本の地域脱炭素と地域活性化」です。。

2024. 5.29

ビジネス＋ITの連載「エネルギーの疑問にお答えします。」に当研究所代表のコラム、『“まるで幻想の日本の脱炭素戦略、G7「2030年代石炭火力廃止合意」でさらに孤立』が掲載されました。 　

2024. 5.27

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『脱炭素で焦点が当たる「農・林・水産」、注目の新しいカーボン・クレジットビジネスとは何か』が掲載されました。 　

2024. 5.24

埼玉大学工学部の講座「エネルギーと環境問題」で、再生エネ総研の代表が非常勤講師として講義を行いました。テーマは、「日本の再生可能エネルギーの最新トレンド」です。。

2024. 5.17

埼玉大学工学部の講座「エネルギーと環境問題」で、再生エネ総研の代表が非常勤講師として講義を行いました。テーマは、「ドイツの再生可能エネルギーの最新トレンド」です。。

2024. 5. 7

メールマガジン『再生エネ総研』第１４２号を発行しました。　　　　　　　　　　『行き詰まる政府の脱炭素政策』などを掲載しています。

2024. 5. 1

当研究所の代表が、埼玉大学社会変革研究センター・脱炭素推進部門　客員教授に就任しました。

2024. 4.25

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『アイデアと工夫で広がる「脱炭素サービス」は、新しいビジネスの大きなチャンスだ』が掲載されました。 　

2024. 4.18

ビジネス＋ITの連載「エネルギーの疑問にお答えします。」に当研究所代表のコラム、『24年5月以降「電気代が跳ね上がる」深刻な理由、裏にある政府の“愚策”』が掲載されました。 　

2024. 4. 5

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『脱炭素“100％の罠” 〜完全達成のリスクとチャンス〜』が掲載されました。

2024. 3.25

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『気候行動は「命をかけた闘い」、国連による呼びかけに各国政府や企業が応じなければならない理由』が掲載されました。 　

2024. 3.19

ビジネス＋ITの連載「エネルギーの疑問にお答えします。」に当研究所代表のコラム、『系統用蓄電池とは？その役割と事業の可能性、東急不動産と伊藤忠商事の事例』が掲載されました。 　

2024. 3. 1

ビジネス＋ITの連載「エネルギーの疑問にお答えします。」に当研究所代表のコラム、『【最高益】トヨタに拡がる影…エネルギー視点から見た経営の不安要素』が掲載されました。 　

2024. 2.29

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『再エネ拡大の新たな原動力 〜脱炭素推進による「企業のブランド戦略」〜』が掲載されました。

2024. 2.27

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『“揺れる”脱炭素、企業として知っておくべきその原因と適切な対応策とは』が掲載されました。 　

2024. 2.21

当研究所代表がファシリテーターをつとめた「サステナブル・ブランド国際会議2024 東京・丸の内」でのセッション『水素を「つかう」の実践−企業が水素利用に取り組む理由」』が、東京フォーラムでで行われました。

2024. 2.16

当研究所代表によるセミナー『COP28後の企業が取るべき脱炭素実現への具体的な戦略　〜2024年以降の予測と脱炭素ビジネスで勝ち抜く方法」』が東京で行われました。

2024. 1.29

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『脱原発完遂のドイツの電源構成、どうなるエネルギー費の再高騰リスク？』が掲載されました。

2024. 1.25-26

当研究所の代表が代表理事を務める地域活性エネルギーリンク協議会の関西視察ツアーが行われ、研究所代表が参加しました。「都市型バイオガスシステム」であべのハルカスとセブンパーク天美、竹中工務店管理の「聴竹居」、「大工道具館」でした。

2024. 1.25

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『本格的な実施フェーズに入ったカーボンニュートラル、アップルなど主力ブランドの脱炭素化は“一石二鳥”の企業戦略』が掲載されました。 　

2024. 1.23

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『太陽光発電の主流となるPPAビジネスに対応せよ』が掲載されました。

2024. 1.18

ビジネス＋ITの連載「エネルギーの疑問にお答えします。」に当研究所代表のコラム、『インフレ抑制法で急加速、米国の「再エネ導入」を阻む“最大の敵”の正体』が掲載されました。 　

2024. 1.18

当研究所代表による大分県町村会でのセミナー『止まらない地球温暖化　〜欧米エネルギー最新情報から学ぶ「地域の脱炭素」』が大分市で行われました。

2024. 1.17

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『自治体が脱炭素で悩む、市民の意識向上と実践の難しさ』が掲載されました。

2024. 1.15

メールマガジン『再生エネ総研』第１４１号を発行しました。　　　　　　　　　　『2024年、日本の脱炭素と再生エネに起きること』などを掲載しています。

2023.12.20

ビジネス＋ITの連載「エネルギーの疑問にお答えします。」に当研究所代表のコラム、『再エネ大国「中国」の最新脱炭素事情、降りかかった“負の連鎖”と漂う不透明感とは』が掲載されました。 　

2023.12.19

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『COP28後に何が起きるのか？ 内外での『大きなズレ』を抱える日本の厳しい脱炭素対応』が掲載されました。 　

2023.12.13

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『温暖化防止の切り札としての再エネ熱利用と、そこに再エネ電力の急激な拡大が必須な理由』が掲載されました。

2023.11.30

ビジネス＋ITの連載「エネルギーの疑問にお答えします。」に当研究所代表のコラム、『日本の水素戦略は問題だらけ…発電利用は厳しく、トヨタのFCVも好ましくない用途な理由』が掲載されました。 　

2023.11.28

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『地域からのカーボンニュートラルの切り札、「脱炭素先行地域」が最終ステージへ』が掲載されました。 　

2023.11.28

当研究所の代表が代表理事を務める地域活性エネルギーリンク協議会の東北地区情報交換会が青森県八戸市で開かれ、研究所代表が参加しました。

2023.10.30

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『太陽光発電は地球の脱炭素化の決定的な主役となることが確実に』が掲載されました。

2023.10.26

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『冬を前に不確定要素が増加する世界のエネルギー事情――複雑な高騰リスクの早読みと対応策』が掲載されました。 　

2023.10.25

ビジネス＋ITの連載「エネルギーの疑問にお答えします。」に当研究所代表のコラム、『“20年遅れ”の「洋上風力発電」、再エネ電力の希望の星となるか？政府の切実事情』が掲載されました。 　

2023.10. 6

再生エネや地域新電力で地域経済循環を目指す、経産省東北経産局主催の「GET-UP-Tohoku」勉強会に、当研究所の代表が地域活性エネルギーリンク協議会の代表理事として参加しました。

2023. 9.28

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『避けて通れない交通革命――脱炭素と地域課題解決の“二兎を追う正しい道”』が掲載されました。 　

2023. 9.28

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『快進撃を続けるドイツの太陽光発電の課題、日本でも参考となるその対策とは』が掲載されました。

2023. 9.20

ビジネス＋ITの連載「エネルギーの疑問にお答えします。」に当研究所代表のコラム、『“処理水放出は30年で終わらない!?建前だらけ…原発廃炉への道筋と悲劇的末路』が掲載されました。 　

2023. 9.15

当研究所代表が代表理事を勤める地域活性エネルギーリンク協議会の九州地区情報交換会が、鹿児島県日置市で開かれました。

2023. 8.28

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『太陽光発電の主流となるPPAビジネスに対応せよ』が掲載されました。

2023. 8.24

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『Z世代に影響が深刻な脱炭素 〜「異なる将来の世界」と大人たち現役世代の責任と義務』が掲載されました。 　

2023. 8.23

ビジネス＋ITの連載「エネルギーの疑問にお答えします。」に当研究所代表のコラム、『“世界と日本で「太陽光発電」普及に大きな差があるワケ、存在する“理不尽なルール”』が掲載されました。 　

2023. 8.23

ソーラージャーナルが主催する再エネビジネス塾「PPAモデル新規参入の基礎知識」で、当研究所代表が講師を勤めました。

2023. 8.17

当研究所代表によるセミナー『注目の脱炭素先行地域、選考のポイントと選定地域での実際の取り組み』が東京とWEBのハイブリッドで行われました。

2023. 8.10

メールマガジン『再生エネ総研』第１４０号を発行しました。　　　　　　　　　　『日本の水素・アンモニア利用が、基本からずれてしまっている件』などを掲載しています。

2023. 8. 4

盛岡市環境学習講座『「脱炭素社会」はなぜ必要か？〜もりおかでゼロカーボンをどのように実現するか〜』で、当研究所代表が講師を務めました。

2023. 7.26

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『企業を包囲する脱炭素の圧力――“先取り企業”が得るメリットと欠かせない『人』の視点』が掲載されました。 　

2023. 7.25

ビジネス＋ITの連載「エネルギーの疑問にお答えします。」に当研究所代表のコラム、『ドイツの「脱原発」は失敗か？完了3カ月後に起こった2つの“異変”とは』が掲載されました。 　

2023. 7.24

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『世界の平均気温が史上最高を記録、目の前に迫る温暖化の危機』が掲載されました。

2023. 7.18

メールマガジン『再生エネ総研』第１３９号を発行しました。　　　　　　　　　　『世界の平均気温史上最高更新』、『ドイツ・ネガティブプライス最高値』などを掲載しています。

2023. 7. 7

ソーラージャーナルが主催する第26回PVセミナーに、当研究所代表が登壇しました。テーマは『日本のコーポレートPPAの好事例』です。

2023. 6.28

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『今、どんな企業でもすぐに脱炭素に取り組んだ方が良い、多くの理由』が掲載されました。

2023. 6.26

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『2023年は温暖化が人類に本格的に牙を向けた年として記録される――今、本気度を示すべき日本の役割』が掲載されました。 　

2023. 6.23

埼玉大学工学部の講座「エネルギーと環境問題」で、再生エネ総研の代表が非常勤講師として講義を行いました。テーマは、「日本の地域炭素と地域活性化」です。

2023. 6.20

ビジネス＋ITの連載「エネルギーの疑問にお答えします。」に当研究所代表のコラム、『石炭火力発電に“固執”する日本、欧州から非難集中…注目の「アンモニア発電」も最悪な理由』が掲載されました。 　

2023. 6.16

埼玉大学工学部の講座「エネルギーと環境問題」で、再生エネ総研の代表が非常勤講師として講義を行いました。テーマは、「日本の再生可能エネルギーの最新トレンド」です。

2023. 6. 2

埼玉大学工学部の講座「エネルギーと環境問題」で、再生エネ総研の代表が非常勤講師として講義を行いました。テーマは、「ドイツの再生可能エネルギーの最新トレンド」です。

2023. 5.25

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『日本企業が背負わされる”脱炭素実現でのハンディ” ――避けられない企業の自助努力』が掲載されました。 　

2023. 5.25

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『ドイツの脱原発達成と日本の脱炭素の将来』が掲載されました。

2023. 5.24

ビジネス＋ITの連載「エネルギーの疑問にお答えします。」に当研究所代表のコラム、『なぜ日本で再エネ普及が進まない？開くばかりの欧米との差と見えない“政府の本気度”』が掲載されました。 　

2023. 4.27

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『再生エネ電力へのシフトが確定：2023年は化石燃料が主役を終える歴史的な転換点となる』が掲載されました。 　

2023. 4.26

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『2023年、さらに加速する欧州の太陽光ブーム』が掲載されました。

2023. 4.17

ビジネス＋ITの連載「エネルギーの疑問にお答えします。」に当研究所代表のコラム、『岸田内閣 肝いりの「GX基本方針」に隠された、日本の原発利用の“裏事情”』が掲載されました。 　

2023. 4.10

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『どこへ向かうエネルギー高騰、現状の落ち着きと不安定要素をチェックする』が掲載されました。

2023. 3.28

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『欧州が示す脱炭素への“正しい道”――ヒートポンプとEVが近年急浮上』が掲載されました。 　

2023. 3.27

NIKKEI ASIAのWEBメディア「UNLOCK THE REAL JAPAN」に、当研究所代表の記事『Emission control』が掲載されました。。

2023. 3.22

一般社団法人再生可能エネルギー地域活性協会で、当研究所代表によるセミナー『脱炭素先行地域における民間知見の使い方』が行われました。

2023. 3.16

当研究所代表が代表理事を勤める地域活性エネルギーリンク協議会の2022年度の総会が東京で開かれました。

2023. 3.14

ビジネス＋ITの連載「エネルギーの疑問にお答えします。」に当研究所代表のコラム、『「電気代高騰」をわかりやすく解説、値上げ最大理由は「あの費用」の大幅増加』が掲載されました。 　

2023. 3.14

メールマガジン『再生エネ総研』第１３８号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『どうなるエネルギー高騰？！ パート２〜落ち着きは本物か、夏、冬に向けての不安要素』を掲載しています。

2023. 2.27

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『脱炭素特集　エネルギー高騰の鎮静化は本物か？ 2023年以降の市場を占う』が掲載されました。 　

2023. 2.24

メールマガジン『再生エネ総研』第１３７号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『どうなるエネルギー高騰？！〜欧州を概観して見える2023年以降の日本』を掲載しています。

2023. 2.16

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『太陽光発電を増やすには、EVを増やせ』が掲載されました。

2023. 2.14

再生エネや地域新電力で地域経済循環を目指す、経産省東北経産局主催の「GET-UP-Tohoku」交流会に、当研究所の代表が地域活性エネルギーリンク協議会の代表理事として参加しました。

2023. 2. 8

当研究所代表によるセミナー『脱炭素先行地域づくりに関する政策動向・方向性と地方自治体・地域新電力の最新動向と地域脱炭素実現のポイント』が東京とWEBのハイブリッドで行われました。

2023. 1.26

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『脱炭素特集　EVで後れを取る日本が、本当に心配しなければならない2つの重要なこと』が掲載されました。 　

2023. 1.21

盛岡市環境学習講座『「脱炭素社会」ってなぜ必要？！〜ゼロカーボンの取り組みで創る未来のもりおか〜』で、当研究所代表が講師を務めました。

2023. 1. 7

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『プラン無きエネルギー政策転換の愚』が掲載されました。

2023. 1. 4

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『地域活性化の絶好のツール、「脱炭素先行地域」選定への道』が掲載されました。

2022.12.20

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『欧州、「空前の太陽光発電とヒートポンプブーム」が日本に与える前向きな影響』が掲載されました。 　

2022.12.13

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『欧州エネルギー高騰は一段落か？！　〜どうなる日本への影響と対策〜』が掲載されました。

2022.12.29

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『欧州エネルギー危機の解決策は、やはり「再エネ拡大」』が掲載されました。

2022.12. 1

月刊ガバナンス12月号の特集「脱炭素へのエネルギーシフトと自治体」に当研究所代表『「エネルギー価格の高騰とエネルギーシフトへの影響」』が掲載されました。

2022.11.28

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『新しいフェーズに入った脱炭素〜COP27が私たちに迫る効果的な実現策 』が掲載されました。 　

2022.11.21

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『脱炭素先行地域が目指すもの〜カーボンニュートラル実現に必須な連携 』が掲載されました。 　

2022.11.14

Time Out Tokyoに当研究所代表のコラム、『岩手県久慈市に見る「地域を元気にする再生エネ」エネルギー地産地消の実践現場から』が掲載されました。 　

2022.11. 2,9,14,21

ソーラージャーナルによる各地（東京、仙台、大阪、福岡）のセミナーで、当研究所代表が『激動の世界的再エネ潮流の今、〜日本の再エネ拡大に光明を見出す「地域の先行事例」〜』をテーマにお話ししました。

2022.10.27

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『エネルギー課題解決の大前提は冷静な議論――必須となる各種データと予測、そして論点の整理』が掲載されました。 　

2022.10. 5

メールマガジン『再生エネ総研』第１３６号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『欧州のエネルギー危機　〜EUが合意した電力卸売市場への介入策の真剣度』を掲載しています。

2022. 9.26

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『欧州を襲うエネルギー費高騰の嵐　原因と緊急対応の実際と日本への影響』が掲載されました。 　

2022. 9.26

当研究所の代表が代表理事を務める地域活性エネルギーリンク協議会の東北地区情報交換会が岩手県盛岡市で開かれ、研究所代表が参加しました。

2022. 9.22

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『地域金融機関が目指す、脱炭素と経済循環の両立　秋田・北都銀行の取り組み』が掲載されました。 　

2022. 9.17

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『再エネ拡大にインパクトを与えるか、“地域主導プロジェクト”の高い価値』が掲載されました。

2022. 9. 9

メールマガジン『再生エネ総研』第１３５号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『止まらない欧州の電力高騰　〜知られざる2大原因は、熱波による水不足とフランスの原発不振』を掲載しています。

2022. 9. 5

メールマガジン『再生エネ総研』第１３４号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『電気代の高騰が止まらない、ドイツに見る狂乱の実態』を掲載しています。

2022. 9. 1

NIKKEI AsiaによるUnlock the Real Japanに当研究所代表のインタビュー『Doable renewables』が掲載されました。

2022. 8.31

当研究所代表によるセミナー『「脱炭素実現のキイポイント」は何か、再生エネ獲得で差が付く企業と地域の未来　〜カーボンニュートラル戦略の成功と失敗の具体例〜』が東京、WEBのハイブリッドで行われました。

2022. 8.22

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『再エネ拡大にインパクトを与えるか、動き出した地域の金融機関』が掲載されました。

2022. 8.10

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『激変する世界のエネルギー環境と取り残される日本の悲劇』が掲載されました。

2022. 8. 3

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『今、電気料金の「値上げ」を認めるべき理由』が掲載されました。

2022. 7.28

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『自治体に求められる“地域の脱炭素経営”　ノルマではない前向きなカーボンニュートラルとは』が掲載されました。 　

2022. 7.19

メールマガジン『再生エネ総研』第１３３号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『EVの役割の重要性をもう一度考える（後編）』を掲載しています。

2022. 7.13

当研究所の代表が代表理事を務める地域活性エネルギーリンク協議会の九州地区情報交換会が大分市で開かれ、研究所代表が参加しました。

2022. 7. 4

メールマガジン『再生エネ総研』第１３１号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『脱炭素で先を行く東京都の施策（後編）』を掲載しています。

2022. 6.28

メールマガジン『再生エネ総研』第１３０号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『脱炭素で先を行く東京都の施策（前編）』を掲載しています。

2022. 6.24

埼玉大学工学部の講座「エネルギーと環境問題」で、再生エネ総研の代表が講師を務めました。テーマは、「ドイツの再生可能エネルギーの最新トレンド」です。

2022. 6.21

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『脱炭素と“グリーンウォッシュ”リスク　失敗しない取り組みとは』が掲載されました。 　

2022. 6.17

埼玉大学工学部の講座「エネルギーと環境問題」で、再生エネ総研の代表が講師を務めました。テーマは、「日本の再生可能エネルギーの最新トレンド」です。

2022. 6. 2

テレビ愛知の夕方のワイド番組「5時スタ」に当研究所のの代表がリモートで出演しました。テーマは、「未利用の熱エネルギーの利用について」です。

2022. 5.28

弘前大学「地域共創特論」で、再生エネ総研の代表が講師を務めました。テーマは、「欧州におけるエネルギー動向と社会的しくみ〜ウクライナ侵略がもたらしたエネルギー高騰」です。

2022. 5.26

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『企業に迫る国際的な脱炭素圧力と弱い政府の支援――求められるエネルギー構造改革の道筋�A』が掲載されました。 　

2022. 5.26

金沢市が主催した金沢エコ推進事者ネットワークの講演会で、当研究所の代表が講師を務めました。テーマは、「「待ったなしの脱炭素社会」〜地域経済発展に結び付く企業のカーボンニュートラル戦略」です。

2022. 4.26

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『エネルギー価格高騰への対応は短期、中長期の総合対策で――求められるエネルギー構造改革の道筋�@』が掲載されました。 　

2022. 4. 4

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『脱炭素特集　ドイツ、脱炭素への厳しい道のり（2）　ロシアに頼ったエネルギー政策の失敗』が掲載されました。 　

2022. 3.30

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『脱炭素特集　ドイツ、脱炭素への厳しい道のり（1）　再生エネ拡大のチャレンジは成功するか』が掲載されました。 　

2022. 3.25

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『脱炭素に足踏みするドイツの苦悩part3 〜ウクライナ危機の影響〜』が掲載されました。

2022. 3.15

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『脱炭素に足踏みするドイツの苦悩part2』が掲載されました。

2022. 2.22

当研究所代表によるセミナー『脱炭素サバイバル時代の到来　〜求められるスピード感ある対応と先手を打つ電源確保の戦略』が東京、WEBのハイブリッドで行われました。

2022. 2.15

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『脱炭素特集　青森県、地元生協と発電事業者がコラボした地域新電力　エネルギー地産地消の「実質」を見極める』が掲載されました。 　

2022. 2.14

久慈商工会議所主催の企業懇談会講演会で再生エネ総研代表がセミナーを行いました。テーマは、「SDGsと地域の脱炭素　〜取り組もう未来へ」です。

2022. 2. 8

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『CO2排出量が増加、脱炭素に足踏みするドイツの苦悩part1』が掲載されました。

2022. 2. 6

メールマガジン『再生エネ総研』第１２９号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『脱炭素に苦闘する再生エネ先進国、ドイツの現実』を掲載しています。

2022. 1.14

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『脱炭素特集　人口減少でも持続可能な社会　地域を変えるまちづくりの「構想」』が掲載されました。 　

2022. 1.14

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『脱炭素社会の実現へ、2022年は波乱と格差の年になる』が掲載されました。

2021.12.26

長崎市で開かれた「ながさきICT2021」で再生エネ総研代表がセミナー行いました。テーマは、「地方を元気にする地域主導の脱炭素戦略」です。

2021.12.16

ソーラージャーナル主催の第20回PVセミナーで、再生エネ総研代表が講師を務めました。テーマは、「脱炭素の切り札、地域とのコラボで作るPPAの成功法」です。

2021.11.30

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『脱炭素特集　岩手県久慈市、地域新電力の「地域を守る強い意志」　エネルギー地産地消の「実質」を見極める　』が掲載されました。 　

2021.11.18

Energy Shiftに当研究所代表のコラム、『”経済二流国”日本が直面する脱炭素への厳しい道のり』が掲載されました。

2021.11.12

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『安い日本と脱炭素、日本経済の現状を再エネの視点から見る』が掲載されました。

2021.10.28

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『脱炭素特集　エネルギー地産地消の「実質」を見極める　地域に根差す経済循環型の再エネ利用とは』が掲載されました。 　

2021.10. 7

Energy Shiftに当研究所代表のコラム、『総選挙でドイツ脱炭素政策はどうなる　緑の党入りなら日本の車メーカーに影響も』が掲載されました。

2021. 9.25

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『自民党総裁選、衆院選であぶりだされる”脱炭素への選択肢”』が掲載されました。

2021. 9.16

Energy Shiftに当研究所代表のコラム、『脱炭素で深まる”企業格差”と”自治体間格差”とは』が掲載されました。

2021. 9.15

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『脱炭素特集　日本の脱炭素化に欠けているもの　DXの重要性を問う』が掲載されました。 　

2021. 8.31

Energy Shiftに当研究所代表のコラム、『熱の解決なくして脱炭素なし　住宅の断熱性能とカーボンニュートラル』が掲載されました。

2021. 8.26

再生エネ総研代表によるセミナー『待ったなしの『脱炭素社会』、企業と地方のサバイバル戦略の実態』が東京、WEBのハイブリッドで行われました。

2021. 8.26

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『脱炭素特集　ドイツが示す脱炭素の覚悟と地域主導の強さ』が掲載されました。

2021. 8.23

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『カーボンニュートラル宣言から10か月、「なぜ脱炭素が必要なのか」原点に戻って考える』が掲載されました。

2021. 8.10

メールマガジン『再生エネ総研』第１２８号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『脱炭素目標は達成できるのか〜日本が抱える重い課題（上）』を掲載しています。

2021. 8. 2

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『地域主導の脱炭素実現の手引き「炭素ロードマップ」とは何か』が掲載されました。

2021. 7.29

メールマガジン『再生エネ総研』第１２７号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『あふれる再生エネの地域を想像してみた』を掲載しています。

2021. 7.10

Energy Shiftに当研究所代表のコラム、『脱炭素サバイバル時代が始まった　地方自治体や企業の勝ち抜き方とは』が掲載されました。

2021. 7. 6

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『脱炭素特集　脱石炭、脱炭素で示す「ドイツの覚悟」』が掲載されました。

2021. 7. 2

一般社団法人ディレクトフォース第46回環境セミナーで、再生エネ総研代表が講師を務めました。テーマは、「日本の再生可能エネルギーに関する基礎と課題」です。

2021. 6.24

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『改正温対法が求める「地域主導の脱炭素」』が掲載されました。

2021. 6.24

サステナブル・ブランドジャパンに当研究所代表のコラム、『脱炭素特集　ドイツが「エネルギーシフト」で示す脱炭素への覚悟』が掲載されました。

2021. 6.18

埼玉大学工学部の講座「エネルギーと環境問題」で、再生エネ総研の代表が講師を務めました。テーマは、「日本の再生可能エネルギーのトレンド」です。

2021. 6.11

Energy Shiftに当研究所代表のコラム、『誰のための脱炭素なのか（続）　全員参加の取り組みの理由』が掲載されました。

2021. 6.10

岩手県立大学地域協働研究学習会で、再生エネ総研の代表がセミナー講師を務めました。テーマは、「脱炭素に向け、地域はいかに取り組むべきか　〜重要な地域新電力の役割」です。

2021. 6. 9

岩手県環境保全連絡協議会中央研修会で、再生エネ総研の代表がセミナー講師を務めました。テーマは、「脱炭素に向け、地方の中小企業はいかに取り組むべきか」です。

2021. 6. 7

メールマガジン『再生エネ総研』第１２６号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『脱炭素実現のカギは何か』を掲載しています。

2021. 6. 4

埼玉大学工学部の講座「エネルギーと環境問題」で、再生エネ総研の代表が講師を務めました。テーマは、「ドイツ再生可能エネルギーのトレンド」です。

2021. 5.28

noru journalに、スノーサーファー藤田一茂さんと当研究所代表の対談が掲載されました。「アスリートと低炭素社会　♯4いずれエネルギーは”目で見えるようになる　by藤田和重×北村和也」です。

2021. 5.10

弘前大学「第7−8回地域共創特論」で、再生エネ総研の代表が講師を務めました。テーマは、「欧州におけるエネルギー動向と社会的しくみ」です。

2021. 5. 9

Energy Shiftに当研究所代表のコラム、『誰のための脱炭素なのか』が掲載されました。

2021. 4.20

メールマガジン『再生エネ総研』第１２５号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『『脱炭素の嵐』が変える日本　〜�BDXなくして、脱炭素なし』を掲載しています。

2021. 4.16

Energy Shiftに当研究所代表のコラム、『新型コロナ後の地域を想像してみた（前編）』が掲載されました。

2021. 4. 9

埼玉大学工学部の講座「エネルギーと環境問題」で、6月4日と18日の二回、再生エネ総研の代表が非常勤講師を務めます。テーマは、「ドイツと日本の再生可能エネルギーのトレンド」です。

2021. 4. 8

Energy Shiftに当研究所代表のコラム、『DX（デジタル化）がなければGX（脱炭素）は進まないこれだけの理由』が掲載されました。

2021. 4. 8

メールマガジン『再生エネ総研』第１２４号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『『脱炭素の嵐』が変える日本　〜�A必要なあふれるばかりの再生エネ電力』を掲載しています。

2021. 3.29

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『緊急コラム第二弾「年末年始のJEPXで何が起きたのか」』が掲載されました。

2021. 3.25

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『緊急コラム第一弾「JEPX高騰の問題点と対応策」』が掲載されました。

2021. 3.24

東京大学サステイナブル未来社会プラットフォーム主催のセミナー「日本の電力の未来」〜脱炭素社会の実現に向けて〜」を再生エネ総研代表がWEBで行ないました。

2021. 3.13

Energy Shiftに当研究所代表のコラム、『続・なぜ、JEPXは高騰したのか、「わかったこと」と「わからないこと」　後編』が掲載されました。

2021. 3.12

Energy Shiftに当研究所代表のコラム、『続・なぜ、JEPXは高騰したのか、「わかったこと」と「わからないこと」　前編』が掲載されました。

2021. 2.22

メールマガジン『再生エネ総研』第１２３号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『『脱炭素の嵐』が変える日本　〜�@後ろ向きでなくポジティブに』を掲載しています。

2021. 2.19

Energy Shiftに当研究所代表のコラム、『なぜ、JEPXは高騰したのか、「わかったこと」と「わからないこと」（後編）』が掲載されました。

2021. 2.18

Energy Shiftに当研究所代表のコラム、『なぜ、JEPXは高騰したのか、「わかったこと」と「わからないこと」（前編）』が掲載されました。

2021. 2.10

再生エネ総研代表によるセミナー『待ったなしの『脱炭素社会』、企業・自治体はどう対処しなければならないか。』が東京、WEBで行われました。

2021. 2.10

ソーラーエナジージャパンに寄稿しました。「再生可能エネルギーで描く、未来の暮らし」です。

2021. 1.22

Energy Shiftに当研究所代表のコラム、『すべてが「グリーン」になる　脱炭素が止まらない今、必要とされるGX（グリーン・トランスフォーメーション）とは』が掲載されました。

2020.12.28

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『FIT電源は誰のものか　〜【前編】特殊な電気と獲得を巡る実態』が掲載されました。

2020.12.18

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『「潮目が変わった」10.26のカーボンゼロ宣言 〜脱炭素ビジネスの戦いは世界と地方へ』が掲載されました。

2020.12.15

Energy Shiftに当研究所代表のコラム、『あふれる再エネの世界を、想像してみよう』が掲載されました。

2020.12.14

再生エネ総研代表によるセミナー『新電力を取り巻く最新動向と今後の勝ち残り戦略』がWEBで行われました。

2020.12.14

経産省東北経済産業局『地域新電力による地域活性化事例の横展開のためのオンラインセミナー』に再生エネ総研代表が参加しました。

2020.12. 2

メールマガジン『再生エネ総研』第１２２号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『一気に動く、日本の「再生エネ主力電源化（下）』を掲載しています。

2020.11.18

Energy Shiftに当研究所代表のコラム、『「あふれるほどの」再生可能エネルギーのある世界へ』が掲載されました。

2020.10.30

再生エネ総研代表によるセミナー『地域・自治体新電力、コロナ後のビジネスモデル』が東京で行われました。

2020.10.28

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『「再エネ主力電源化時代」を先取りして俯瞰する【後編】〜あふれる再エネの必要性〜』が掲載されました。

2020.10.26

メールマガジン『再生エネ総研』第１２１号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『一気に動く、日本の「再生エネ主力電源化（中）』を掲載しています。

2020.10.23

メールマガジン『再生エネ総研』第１２０号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『一気に動く、日本の「再生エネ主力電源化（上）』を掲載しています。

2020.10.22

Energy Shiftに当研究所代表のコラム、『セクターカップリング：電力の余剰を熱、交通で使う「柔軟性」の考え方』が掲載されました。

2020.10. 1

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『「再エネ主力電源化時代」を先取りして俯瞰する【前編】〜デジタル化と再エネ〜』が掲載されました。

2020.10. 1

Energy Shiftに当研究所代表のコラム、『地方と再エネの将来像を考えてみる：新型コロナ後の地域を想像してみた（後編その１）』が掲載されました。

2020. 9. 2

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『動き出した需要家主導の「再エネ主力電源化時代」』が掲載されました。

2020. 8.18

Energy Shiftに当研究所代表のコラム、『コロナ後に起きた経団連、経済同友会、自治体の再エネへの転換と、PPAビジネスの台頭』が掲載されました。

2020. 8.17

再生エネ総研代表によるセミナー『地元を元気にする「官民協力型地域新電力」の勧め』が福島県喜多方市で行われました。

2020. 7.30

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『再エネビジネスの“新しい波” このチャンスを活かすには？』が掲載されました。

2020. 7.30

Energy Shiftに当研究所代表のコラム、『コロナ危機からの回復に、グリーンリカバリーはどのように影響を及ぼすか　２つの試算より』が掲載されました。

2020. 7. 3

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『コロナ後の経済回復は再エネが担う 2020年は分散型エネルギーへのシフトが加速！』が掲載されました。

2020. 6 .19

Energy Shiftに当研究所代表のコラム、『新型コロナウイルスの、エネルギーへの影響を概観してみた vol.２』　エネルギーから見える私たちの「岐路」』が掲載されました。

2020. 6.13

再生エネ総研代表によるセミナー『SOLAR EXPO オンラインカンファレンス「負けない地域エネルギー〜コロナ後を見据えた「地域の具体策」とは」』がWEBで行われました。

2020. 5.20

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『コロナ禍で広がる経済への影響。世界と再エネの展望は「安全、安心」が開く』が掲載されました。

2020. 5.14

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『コロナによる電力需要減を受け、日本でも「再エネ主力電源化先取り」の兆しが！』が掲載されました。

2020. 5. 9

Energy Shiftに当研究所代表のコラム、『新型コロナウイルスの、エネルギーへの影響を概観してみた vol.１』が掲載されました。

2020. 5. 7

メールマガジン『再生エネ総研』第１１９号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『「順風満帆」とは言い切れないドイツ再生エネの未来（下）』を掲載しています。

2020. 5. 1

メールマガジン『再生エネ総研』第１１８号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『「順風満帆」とは言い切れないドイツ再生エネの未来（中）』を掲載しています。

2020. 4.28

メールマガジン『再生エネ総研』第１１７号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『「順風満帆」とは言い切れないドイツ再生エネの未来（上）』を掲載しています。

2020. 4.21

メールマガジン『再生エネ総研』第１１６号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『アゴラ・エナギーヴェンデの報告書で見る〜今ドイツで起きていること（下）』を掲載しています。

2020. 4.16

Energy Shiftに当研究所代表のコラム、『新型コロナ後の地域を想像してみた（前編）』が掲載されました。

2020. 4. 6

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『“コロナ後”の日本を変えるのは「地域の具体策」である』が掲載されました。

2020. 3.30

Energy Shiftに当研究所代表のコラム、『新型コロナウイルスの騒ぎを超えて：地域エネルギー事業者は地域のステークホルダーとして何ができるか』が掲載されました。

2020. 3.13

メールマガジン『再生エネ総研』第１１５号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『フラウンホーファー研究所の報告書で見るドイツのVRE（可変的再生エネ）、〜今ドイツで起きていること（中）』を掲載しています。

2020. 2.20

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『順風満帆ではない“再エネ先進国”ドイツの苦境（後編）』が掲載されました。

2020. 2.20

Energy Shiftに当研究所代表のコラム、『地域の価値を上げるということ』が掲載されました。

2020. 2.13

再生エネ総研代表によるセミナー『地域、自治体新電力の最新ビジネスモデルと事業展望』が東京で行われました。

2020. 2. 6

当研究所の代表が、福島県郡山市で開かれた郡山市主催のセミナーで講演を行いました。テーマは、『SDGsセミナー　郡山市』〜持続可能な地域社会の実現に〜です。

2020. 2. 4

当研究所の代表が、岩手県久慈市で開かれた久慈地域エネルギー�且蜊ﾃ（共催：久慈市、久慈商工会議所）のセミナーで講演を行いました。テーマは、「SDGsセミナー　取り組もう未来へ！〜持続可能な地域社会の実現に向けて〜」です。

2020. 1.17

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『再エネとSDGsの時代が到来！ 『地域の価値を本当に高める方法』（後編）』が掲載されました。

2020. 1.16

Energy Shiftに当研究所代表のコラム、『FIT後の世界を覗いてみたら　後編』が掲載されました。

2020. 1.14

Energy Shiftに当研究所代表のコラム、『FIT後の世界を覗いてみたら　前編』が掲載されました。

2020. 1.14

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『再エネ先進国は、蓄電池導入コストが電力料金を下回る「蓄電池パリティ」へ』が掲載されました。

2020. 1.13

メールマガジン『再生エネ総研』特別号を発行しました。　　　　　　　　　　　　２月１３日（木）、再生エネ総研代表によるセミナー『地域、自治体新電力の最新ビジネスモデルと事業展望』が東京で行われます（概要、申込）。

2020. 1.10

メールマガジン『再生エネ総研』第１１４号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『ドイツの再生エネ電力量、化石燃料を越える（上）』を掲載しています。

2019.12.23

当研究所の代表が、さいたま市で開かれたNPO法人埼玉自然エネルギー協会主催のセミナーで講演を行いました。テーマは、「地域新電力はなぜ重要なのか　〜地域活性化を進める再生エネの利活用」です。

2019.12.22

メールマガジン『再生エネ総研』第１１３号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『地域活性エネルギーリンク協議会について（下）』を掲載しています。

2019.11.22

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『地域の価値を上げるために本当に必要なことは？ 「RE Action」に参加する意味（前編）』が掲載されました。

2019.11.18

メールマガジン『再生エネ総研』第１１２号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『地域活性エネルギーリンク協議会について（上）』を掲載しています。

2019.11. 5

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『再エネ電源が武器になる！ 進化する地域、進化する自治体新電力』が掲載されました。

2019.10.17

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『アフターFITの世界で輝く「再エネの価値」とは何か？』が掲載されました。

2019.10.10

メールマガジン『再生エネ総研』第１１１号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『RE Actionの発足が示すもの』を掲載しています。

2019.10. 9

当研究所の代表が、京都で開かれた「新エネルギー革命祭・京都」で講演を行いました。テーマは、「世界の動向と日本の現状  再生可能エネルギー活用の意義と地域活性化」です。

2019.10. 1

当研究所の代表が、岩手県久慈市で開かれた「北緯40°ナニャトヤラ連邦会議　産業経済活性化専門部会」主催のセミナーを行いました。テーマは、「企業の再生エネ電力利用の重要性と地域とのコラボレーション」です。

2019. 9. 6

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『電力ビジネスだけではない!? 地域課題を解決する連携の輪（後編）』が掲載されました。

2019. 9. 3

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『電力ビジネスだけではない!? 地域課題を解決する連携の輪（前編）』が掲載されました。

2019. 7.26

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『電気代は本当に安ければいいのか？　〜裏に潜む経済の疲弊と弊害〜（後編）』が掲載されました。

2019. 7.25

メールマガジン『再生エネ総研』第１１０号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『電気料金は本当に安ければいいのか〜安売りが招く地域の疲弊（下）』を掲載しています。

2019. 7.19

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『電気代は本当に安ければいいのか？　〜裏に潜む経済の疲弊と弊害〜（前編）』が掲載されました。

2019. 7.12

当研究所の代表が、さいたま市で開かれた埼玉県住まいづくり協議会主催のセミナーを行いました。テーマは、「拡大するRE100とSDGsで描く地域の未来〜サスティナブルな埼玉の実現へ〜」です。

2019. 7. 8

スマートジャパンに当研究所代表が代表理事を務める地域活性エネルギーリンク協議会のニュースが掲載されました。『再エネを軸に地域活性化を目指す、全国ネット「JE-LINK」が発足』が内容です。

2019. 7. 5

当研究所の代表が、長野県上田市で開かれたエネルギートークイベントに登壇しました。テーマは、「強くてしなやかな上田のつくり方」です。

2019. 6.27

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『新電力で県内のインキュベーションを目指す！　「ヴィジョナリーパワー」の事例（後編）』が掲載されました。

2019. 6.25

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表が代表理事を務める地域活性エネルギーリンク協議会のニュースが掲載されました。『再エネで地域を豊かに！ 「地域活性エネルギーリンク協議会」が開催』が内容です。

2019. 6.24

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、「新電力で県内のインキュベーションを目指す！　「ヴィジョナリーパワー」の事例（前編）』が掲載されました。

2019. 6.16

メールマガジン『再生エネ総研』第１０９号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『電気料金は本当に安ければいいのか〜安売りが招く地域の疲弊（中）』を掲載しています。

2019. 6.13

当研究所の代表が、盛岡市で開かれたNPO法人岩手県不動産コンサルティング協会主催のセミナーを行いました。テーマは、「注目のSDGsとRE100〜再生可能エネルギーで拓く岩手の未来〜」です。

2019. 6.12

当研究所の代表が、東京で開かれた�葛Z術情報センターのセミナーに登壇しました。テーマは、「地域新電力、自治体新電力によるエネルギービジネスの動向と事業展開」です。

2019. 6.11

メールマガジン『再生エネ総研』第１０８号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『電気料金は本当に安ければいいのか〜安売りが招く地域の疲弊（上）』を掲載しています。

2019. 6. 7

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『地域活性化を前進させる！ 情報リンクと企業サポートの重要性（後編）』が掲載されました。

2019. 6. 6

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『地域活性化を前進させる！ 情報リンクと企業サポートの重要性（前編）』が掲載されました。

2019. 6. 5〜6

当研究所の代表が、協議会の代表理事を務める地域活性エネルギーリンク協議会の設立記念の公開セミナーと総会が東京でおこなわれました。

2019. 5. 9

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『地域活性化のツールに！ 新電力に必要な「リンク」とは？（後編）』が掲載されました。

2019. 5. 7

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『地域活性化のツールに！ 新電力に必要な「リンク」とは？（前編）』が掲載されました。

2019. 4.10

メールマガジン『再生エネ総研』第１０７号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『「経済競争」生き残りのソリューションとしての再生エネシフト〜正しい認識からしか、解は導けないということ（下）』を載せています。

2019. 4. 2

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『再エネ電源保有とコラボが鍵!? 新電力「青森県民エナジー」の取り組み』が掲載されました。

2019. 4. 1

地域活性エネルギーリンク協議会が発足しました。当研究所の代表が、協議会の代表理事を務めています。

2019. 3.22

当研究所の代表が、福岡市で開かれた一般社団法人福岡県中小企業家同友会のセミナーに登壇しました。テーマは、「再生エネ電力利用の重要性と地域とのコラボレーション」です。

2019. 3.11

メールマガジン『再生エネ総研』第１０６号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『「経済競争」生き残りのソリューションとしての再生エネシフト〜正しい認識からしか、解は導けないということ（上）』を載せています。

2019. 3. 8

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『重要なのは「安売り」ではない？ 自治体新電力が生き残るポイントとは』が掲載されました。

2019. 3. 8

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『自治体新電力が巨大都市と連携!? 「久慈地域エネルギー」の事例』が掲載されました。

2019. 2.25

メールマガジン『再生エネ総研』第１０５号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『再生エネ電力の融通と広域連携（下）〜「横浜市と東北12市町村との連携」のキイパーソン』を載せています。

2019. 2.24

当研究所の代表が、川崎市で開かれた川崎市地球温暖化防止活動推進センター省エネグループの講演会に登壇しました。テーマは、「地球温暖化と再生可能エネルギー〜世界の動向と日本の現状、再生エネ活用の意義と地域活性化」です。

2019. 2.14

当研究所の代表が、岩手県久慈市で開かれた誘致企業懇談会に登壇しました。テーマは、「企業の再生エネ電力利用の重要性と地域とのコラボレーション」です。

2019. 2.12

メールマガジン『再生エネ総研』第１０４号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『再生エネ電力の融通と広域連携（上）〜「横浜市と東北」12市町村との連携は地方と中央の地位逆転』を載せています。

2019. 2. 9

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、今注目の地域新電力　その目指すべき方向とは？が掲載されました。

2019. 2. 6

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『再エネ拡大だけではない、民間新電力が目指す「人が残るまちづくり」』が掲載されました。

2019. 2. 4

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『“地域密着型”新電力の強さとは？福岡県「やめエネルギーの事例」』が掲載されました。

2019. 1.14

メールマガジン『再生エネ総研』第１０３号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『40％を越えたドイツの再生エネ発電　〜今ドイツで起きていること（下）』を載せています。

2019. 1. 8

メールマガジン『再生エネ総研』第１０２号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『40％を越えたドイツの再生エネ発電　〜今ドイツで起きていること（上）』を載せています。

2018.12.25

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『電力自由化で生き残る事業者は？再エネ志向の地域新電力が優勢か』が掲載されました。

2018.12.19

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『新電力は“不健全なビジネスか”？福島電力の破綻が意味すること』が掲載されました。

2018.12.11

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『出力制御は珍しいことではない？再エネ先進国では“ごく日常”』が掲載されました。

2018.11.21

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『九州電力の“出力制御は”なぜ実施された？発電量を調整する理由と背景』が掲載されました。

2018.11. 7

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『大手企業が続々と電力シフト、いよいよ再エネが巨大マーケットに？』が掲載されました。

2018.10.31

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『丸紅が石炭火力の権益を「2030年までに半減」と公表、その理由は？』が掲載されました。

2018.10.24

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『ソニーのRE100加盟から考える「再エネ調達の重要性と企業存続」』が掲載されました。

2018.10.20

当研究所の代表が、岩手県盛岡市で開かれた日本技術士会岩手県支部の秋季講演会に登壇しました。テーマは、「地域エネルギーの地産地消で岩手はどう発展するか」です。

2018.10. 9

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『日本は課題が山積み？欧州に学ぶ「再エネ電力調達」』が掲載されました。

2018.10. 6

当研究所の代表が、長野県飯田市で開かれたで「市民地域発電所全国フォーラム」の分科会：地域新電力と自治体政策に登壇しました。テーマは、「自治体新電力、久慈地域エネルギー�鰍ﾉよる再生可能エネルギーの活用と地域活性化」です。

2018. 9.21

ドイツのVPP視察�C　ミュンヘンのVPP企業、Enteiios社を訪問しました。VPPのビジネスモデルなどについて意見交換を行いました。

2018. 9.20

ドイツのVPP視察�B　デンマーク国境近くのVPP企業、Nord Groeoen社を訪問しました。VPPのビジネスモデルや事業の将来性などについて意見交換を行いました。

2018. 9.18

ドイツのVPP視察�A　ケルンのNEXT Kraftwerke社を訪問しました。VPPのビジネスモデルやドイツでの事業の発展性などについて意見交換を行いました。

2018. 9.18

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『再エネ100%達成率はダントツ！RE100の発祥地・欧州の実力』が掲載されました。

2018. 9.17

ドイツのVPP視察�@　ミュンヘンのテューガ株式会社を訪問しました。ドイツの再生エネの現状と将来展望、シュタットヴェルケの役割などについて意見交換を行いました。

2018. 8.31

当研究所の代表が、東京で開かれた「水素・再エネ社会の新事業創出フォーラム」に登壇しました。テーマは、「水素社会を導く『シュタットヴェルケ』~ドイツの取り組みと日本の新電力の役割」です。

2018. 8.23

当研究所の代表が、岩手県久慈市で開かれた岩手県県北広域振興局主催のセミナーに登壇しました。テーマは、「久慈地域における再生可能エネルギーの活用と地域活性化~エネルギーから見える久慈地域の未来」です。

2018. 8.10

メールマガジン『再生エネ総研』第１０１号を発行しました。　　　　　　　　　　特集『本格化した再生エネビジネスは、今後どう展開するのか　〜形式のA面から実質のB面へ〜』を載せています。

2018. 7.12

メールマガジン『再生エネ総研』第１００号を発行しました。　　　　　　　　　　再生エネ総研が主催する『ドイツ再生エネ視察ツアー』のご案内、『ドイツで見る、主力電源（エネルギー）化　シュタットヴェルケ、交通革命、水素を“体感するツアー”　〜「再生エネによる地産地消」は、こうやって実現する〜』の募集開始を載せています。

2018. 7.12

◎緊急募集　再生エネ総研が主催する『ドイツ再生エネ視察ツアー』のご案内『ドイツで見る、主力電源（エネルギー）化　シュタットヴェルケ、交通革命、水素を“体感するツアー”　〜「再生エネによる地産地消」は、こうやって実現する〜』の募集を開始しました。視察では、『主力電源化』をシュタットヴェルケなどで、どう現実のものとしているのか、再生エネ大量導入に必要な熱、交通、水素の地域での取り組みと合わせて現場で体感します。期間は、11月4日（日）から11日（日）まで6泊8日です。申し込みは、 近畿日本ツーリストに8月31日（金）まで。早めのお申し込みをお勧めします。詳しくは、パンフレット、申込書をご覧ください。

2018. 7.10

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『再エネの主力電源化は、エネルギービジネスに柔軟性をもたらすか？』が掲載されました。

2018. 7. 6

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『エネルギージャーナリスト・北村和也氏が解く！「第5次エネ基本計画」』が掲載されました。

2018. 6.22

当研究所の代表が、横浜で開かれたPVJapan2018ビジネスセミナーに登壇しました。テーマは、『欧州は再生可能エネルギーの主力電源化にどう取り組んでいるか』です。

2018. 6.15

当研究所の代表が、東京で開かれたNPO法人そらべあ基金10周年記念のセミナーに登壇しました。テーマは、『再生可能エネルギーの活用が企業と地域の将来を左右する！？』　〜日本の主力電源となった再生エネ最新動向〜　です。

2018. 5.23

メールマガジン『再生エネ総研』セミナーのご案内　特別号を発行しました。　　　

2018. 4. 2

メールマガジン『再生エネ総研』第９９号を発行しました。　　　　　　　　　　　特集は、『再生エネが「主力電源」の衝撃　パート2』　〜日本のエネルギー環境はどう変わるか〜　です。

2018. 4. 1

『インターソーラーEUROPE2018（ドイツ・ミュンヘン）視察』の催行を取りやめました。　　　

2018. 3.29

メールマガジン『再生エネ総研』第９８号を発行しました。　　　　　　　　　　　特集は、『再生エネが「主力電源」の衝撃』　〜世界の現実が変えた日本のエネルギー政策〜　です。

2018. 3.12

メールマガジン『再生エネ総研』第９７号を発行しました。　　　　　　　　　　　再生エネ総研が主催する『ドイツ視察ツアー』の募集開始のご案内

2018. 3.12

◎募集　再生エネ総研が主催する『ドイツ視察ツアー』のご案内 　　　　　『インターソーラーEUROPE2018（ドイツ・ミュンヘン）視察』の募集を開始しました。インターソーラーは、世界最大級の太陽光の見本市であるだけでなく、最先端の蓄電池システムが集結しています。また、ドイツで最も進んだ再生エネの町の視察も組み込まれています。期間は、６月１９日（火）から２４日（日）まで４泊６日です。定員は20名です。早めのお申し込みをお勧めします。詳しくは、パンフレットをご覧ください。

2018. 2.26

当研究所の代表が、青森市で開かれた青森県再生可能エネルギーネットワーク会議のセミナーに登壇しました。テーマは、『「エネルギーの未来と地域活性化」　〜地域新電力、自治体新電力の役割と可能性〜　世界の流れとドイツの例を見ながら』です。

2018. 2.12

メールマガジン『再生エネ総研』第９６号を発行しました。　　　　　　　　　　　特集は、『「ドイツの再生エネ拡大は、何を目指しているのか」〜ドイツで確信したことと日本への心配（下）シュヴァルツフラウテはどう解決されるのか』です。

2018. 2. 9

メールマガジン『再生エネ総研』第９５号を発行しました。　　　　　　　　　　　特集は、『「ドイツの再生エネ拡大は、何を目指しているのか」〜ドイツで確信したことと日本への心配（中）なぜ100％再生エネを目指すのか』です。

2018. 2. 8

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『今注目の地域新電力　その目指すべき方向とは？』が掲載されました。

2018. 2. 8

メールマガジン『再生エネ総研』第９４号を発行しました。　　　　　　　　　　　特集は、『「ドイツの再生エネ拡大は、何を目指しているのか」〜ドイツで確信したことと日本の心配（上）「シュヴァルツフラウテ」というキイワード』です。

2018. 2. 2

ドイツの水素エネルギー利用視察�D　シュトゥッツガルトの水素ステーションを視察しました。

2018. 2. 1

ドイツの水素エネルギー利用視察�C　マインツのエナジーパークマインツを訪問しました。シュタットヴェルケによる風力発電の電力を使った水素製造及び一般家庭での利用プロジェクトを視察しました。

2018. 1.30

ドイツの水素エネルギー利用視察�B　ファースでのケルン交通局による燃料電池路線バスのプロジェクトを視察しました。路線バスの試乗も行いました。

2018. 1.29

ドイツの水素エネルギー利用視察�A　ヘルテン市の水素プロジェクトを視察しました。風力発電からの電力を利用して電気分解を行い水素を製造しています。

2018. 1.29

ドイツの水素エネルギー利用視察�@　デュッセルドルフのEnergieAgentur NRWを訪問しました。ドイツの水素利用の現状と交通利用などについて説明を受け、市内の水素ステーションを視察しました。

2018. 1. 9

メールマガジン『再生エネ総研』第９３号を発行しました。　　　　　　　　　　　2018年の年頭にあたって、『「世界で考え、地元で実行せよ」〜本格的な地域エネルギー時代がやって来た』です。

2018. 1.17

当研究所の代表が登壇したセミナー（主催：�潟Xマートエナジー）が東京で行われました。テーマは、『注目の地域新電力、自治体新電力　〜ビジネスモデルと失敗しない新電力の作り方（完全版）〜』です。

2017.12.27

メールマガジン『再生エネ総研』第９２号を発行しました。　　　　　　　　　　　『再生エネ総研代表によるセミナーのお知らせ『注目の地域新電力、自治体新電力　〜ビジネスモデルと失敗しない新電力の作り方（完全版）〜』』を掲載しています。

2017.12. 3

当研究所の代表が登壇したセミナー（主催：電力改革プロジェクト）が東京、国分寺で行われました。テーマは、『地域主導のエネルギーがやってくる！』です。

2017.11.20

メールマガジン『再生エネ総研』第９１号を発行しました。　　　　　　　　　　　『「失敗しない地域新電力、自治体新電力の作り方」と再生エネ総研代表の講演のお知らせ』を掲載しています。

2017.11.24

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『VPP(仮想発電所) Cityだ…と…？欧州NO.1企業の戦略』が掲載されました。

2017.11. 7-8

当研究所がパートナー協会となっている『エナジー・ストレージ・サミット・ジャパン（ESSJ）2017』が、11月7日、8日の両日、東京、飯田橋のベルサール飯田橋ファーストで開催されました。

2017.10.27

ドイツ再生エネ視察ツアー�H　マインツのエネルギーパークを訪れました。協同組合による地域エネルギー供給システムを視察しました。シュタットヴェルケによる風力発電を利用した水素製造と供給の実証を見学しました。

2017.10.26

ドイツ再生エネ視察ツアー�G　カッセル近郊の町ヴェッテジンゲンで、エネルギー協同組合による地域エネルギー供給システムを視察しました。

2017.10.25

ドイツ再生エネ視察ツアー�F　ライプヒ・シュタットヴェルケの二日目。経済担当の副市長と面談しました。

2017.10.25

ドイツ再生エネ視察ツアー�E　ライプチヒ・シュタットヴェルケの二日目。天然ガス発電所の視察と現状などの説明を受けました。

2017.10.25

ドイツ再生エネ視察ツアー�D　ライプチヒ・シュタットヴェルケの二日目。交通システムの電動化の説明とEVの試乗を行いました。

2017.10.24

ドイツ再生エネ視察ツアー�C　ライプチヒ・シュタットヴェルケを訪問しました。シュタットヴェルケのネットワークを預かるネット・ライプチヒで説明を受け、巨大な蓄熱システムなどを視察しました。

2017.10.23

ドイツ再生エネ視察ツアー�B　ハンブルクの再生エネ事業会社Enerparc社を訪問しました。

2017.10.23

ドイツ再生エネ視察ツアー�A　ハンブルクの交通システムイノベーションライン109の視察を行いました。EV実用化されています。

2017.10.23

ドイツ再生エネ視察ツアー�@　ハンブルクにある水素ステーションの視察を行いました。燃料電池バスの水素充てんができる大型のものです。

2017.10.22-29

再生エネ総研が主催する『ドイツ再生エネ視察ツアー』のご案内『ドイツで見る、シュタットヴェルケと交通革命　最先端エネルギー事業を“体感するツアー”　〜「再生エネによる地産地消」の鍵はここにある〜』が催行されました。

2017. 9.20

メールマガジン『再生エネ総研』第９０号を発行しました。　　　　　　　　　　　『お知らせ「エナジー・ストレージ・サミット・ジャパン２０１７」の開催』を掲載しています。

2017. 9. 4

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『エネルギーの未来を拓くカギは『柔軟性』にあり』が掲載されました。

2017. 8.28

メールマガジン『再生エネ総研』第８９号を発行しました。　　　　　　　　　　　『特集『今、ドイツと世界で起きていること』緊急視察報告　〜激変するエネルギー�A「柔軟性」が価値を決める』を掲載しています。

2017. 8. 7

岩手県久慈市の「久慈自立・分散型エネルギー供給システム導入に関する調査業務」に当研究所の法人組織、�鞄�本再生エネリンクが採択されました。

2017. 8. 4

メールマガジン『再生エネ総研』第８８号を発行しました。　　　　　　　　　　　『特集『今、ドイツと世界で起きていること』緊急視察報告　〜激変するエネルギー事情　�@再生エネ先進国ドイツの課題』を掲載しています。

2017. 8. 3

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『欧州一の売上を誇るSonnen社の蓄電池システムとは？』が掲載されました。

2017. 7.31

メールマガジン『再生エネ総研』第８７号を発行しました。　　　　　　　　　　　『緊急視察ツアー募集開始のご案内◎再生エネ総研が主催する『ドイツ再生エネ視察ツアー』の募集開始のご案内」を掲載しています。

2017. 7.10

メールマガジン『再生エネ総研』第８６号を発行しました。　　　　　　　　　　　『緊急募集◎再生エネ総研が主催する『ドイツ再生エネ視察ツアー』のご案内』を掲載しています。

2017. 6.29

ドイツの地域エネルギー視察�F　ドイツ中部の都市、マインツのシュタットヴェルケの研究施設エネルギーパークを訪問しました。施設では、近隣の風力発電からの電力を使って水を電気分解し、水素を製造しエネルギー利用しています。いわゆるPower to Gasのシステムで、水素は実際に市内で使われるガスに混合、利用されています。

2017. 6.28

ドイツの地域エネルギー視察�E　ボンにあるICLEI（イクレイ　持続可能性を目指す自治体協議会）の世界事務局を訪ねました。各国から集まった担当者から活動の内容などについて学び、今後の協力について話し合いました。

2017. 6.27

ドイツの地域エネルギー視察�D　ドイツ北西部の都市、オスナブリュックのシュタットヴェルケを視察しました。市の中心にあるサービスセンターやパッシブハウスの社屋と熱供給する木質バイオマスコジェネなどを見学しました。また、子供たちへの環境、エネルギー教育について、担当者からの説明を受けました。

2017. 6.26

メールマガジン『再生エネ総研』第８５号を発行しました。　　　　　　　　　　　『特集『2017年の前半を振り返って』　〜加速する再生エネ拡大と脱原発の流れ」を掲載しています。

2017. 6.26

ドイツの地域エネルギー視察�C　ドイツ最北端、デンマークとの国境に近い町、メデルビィにある地域でVPPを実施する企業を訪問しました。エネルギーの地産地消に向けた取り組みや、柔軟性を確保するするためのビジネスなどについて、意見交換を行いました。

2017. 6.24

ドイツの地域エネルギー視察�B　ドイツ有数の再生エネのシンクタンク、アゴラ・エナギーヴェンデを訪問しました。再生エネ先進国ドイツの抱える課題、交通革命、日本の地域エネルギーシステムの在り方など、意見交換を行いました。

2017. 6.23

ドイツの地域エネルギー視察�A　日本大使館を訪れ、日独の地域エネルギーなどについて、意見交換を行いました。

2017. 6.22

ドイツの地域エネルギー視察�@　人口50万人を超えるドイツの中規模都市ライプチヒのシュタットヴェルケを訪れました。ガスCHP、木質バイオマス熱供給、圧力をかけた熱貯蔵など視察を行いました。

2017. 5.31

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『BMWもEV参入！ 車業界もエネルギーシフト本格化』が掲載されました。

2017. 5. 9

メールマガジン『再生エネ総研』第８４号を発行しました。　　　　　　　　　　　『特集『再生エネ総研講座　その１』　成功する地域エネルギー会社の作り方　第五回、主役は遅れてやって来る〜ある地域エネルギー会社の記者発表から 」を掲載しています。

2017. 4.22

当研究所の住所が変わりました。新しい住所は、〒216-0033 川崎市宮前区宮崎2-9-2-707です。

2017. 3.31

メールマガジン『再生エネ総研』第８３号を発行しました。　　　　　　　　　　　『特集 再生エネ総研講座 その１「成功する地域エネルギー会社の作り方」　〜第四回、地域エネルギー会社の名前の付け方」を掲載しています。

2017. 3. 6

メールマガジン『再生エネ総研』第８２号を発行しました。　　　　　　　　　　　『特集 再生エネ総研講座 その１「成功する地域エネルギー会社の作り方」　〜第三回、自治体はどう関わるのがよいのか」を掲載しています。

2017. 1.30

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『“脱”化石燃料！ 発電は再エネ熱利用が主流に？』が掲載されました。

2017. 1.16

メールマガジン『再生エネ総研』第８１号を発行しました。　　　　　　　　　　　『特集10のチェックポイントで見る2016年のドイツ電力市場（下）　〜ドイツの再生エネに何が起きているのか。」を掲載しています。

2017. 1.13

メールマガジン『再生エネ総研』第８０号を発行しました。　　　　　　　　　　　『特集　「再生エネ総研講座　その１」成功する地域エネルギー会社の作り方　〜第二回、仲間作りとサポート体制』を掲載しています。

2017. 1.10

メールマガジン『再生エネ総研』第７９号を発行しました。　　　　　　　　　　　『特集　10のチェックポイントで見る2016年のドイツ電力市場（上）　〜ドイツの再生エネに何が起きているのか。（ドイツのシンクタンク　アゴラ・エナギーヴェンデ「電力部門におけるエネルギーシフト2016」より）』を掲載しています。

2017. 1. 5

メールマガジン『再生エネ総研』第７８号を発行しました。　　　　　　　　　　　『特集　2017年のテーマ『夢とエネルギー（下）』　〜光は地域から射す』を掲載しています。

2017. 1. 4

メールマガジン『再生エネ総研』第７７号を発行しました。　　　　　　　　　　　『特集　2017年のテーマ『夢とエネルギー（上）』　〜叶わぬ夢と逃す夢』を掲載しています。

2016.12.27

メールマガジン『再生エネ総研』第７６号を発行しました。　　　　　　　　　　　『特集　「再生エネ総研講座　その１」成功する地域エネルギー会社の作り方　〜第二回、仲間作りとサポート体制』を掲載しています。

2016.12.24

東洋大学の授業「まちづくりビジネス論」で、当研究所の代表が外部講師として、「エネルギーと地域経済電」の講義を行いました。

2016.12. 6

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『蓄電池黄金期突入！　求めるべきは賢い貯蔵システム』が掲載されました。

2016.12. 5

ソーラージャーナル電子版に当研究所代表のコラム、『「FIT制度」の次のステップ「FIP制度」って？』が掲載されました。

2016.11. 7

当研究所がパートナー協会となっている『お知らせ　エナジー・ストレージ・サミット・ジャパン（ESSJ）2016』が、11月8日、9日の両日、東京渋谷のベルサール渋谷ファースト２Fホールで開催されます。

2016.10.28

ドイツ再生エネ視察ツアー�E　ミュンヘンにあるドイツ最大のシュタットヴェルケ支援会社、テューガ社を訪れ、シュタットヴェルケの支援事業の仕組みについて学びました。また、ドイツのエネルギーシフトの将来展望や再生エネ拡大のための方策などについて詳しい説明を受け、意見交換などを行いました。

2016.10.28

ドイツ再生エネ視察ツアー�D　熱エネルギー貯蔵などを行っている研究機関ZAEバイエルンを訪れました。最先端の熱エネルギーの貯蔵技術や熱貯蔵の新たな利用可能性などについて、詳しい説明を受けました。

2016.10.27

ドイツ再生エネ視察ツアー�C　ヴィルトポルズリートの町を含むアルゴイ地域のエネルギー供給を行っているアルゴイ広域公社（シュタットヴェルケの地域版）について、広域のエネルギー供給の仕組みを学びました。また、同広域公社や大学、シーメンスなどがヴィルトポルズリートで行っているIRENEプロジェクト（再生エネを使った地域の独立型のエネルギーシステムの実証）について、詳しい説明を受けました。

2016.10.26

ドイツ再生エネ視察ツアー�B　再生エネ電力で消費の7倍の発電を行っているバイエルン州南西部の町、ヴィルトポルズリートを訪れました。町長のツェンゲレ氏の全体説明を受けた後、熱供給の主たる元となっているバイオガスプラントや市民風車、ZEHの木造体育館などを視察しました。

2016.10.25

ドイツ再生エネ視察ツアー�A　地域密着の小規模のシュタットヴェルケ「シュタットヴェルケ・ラドルフツェル」を訪問しました。また、同シュタットヴェルケが運営する地域熱供給システム（メギンゲン：バイオガスコジェネと木質バイオマスボイラ）を視察しました。

2016.10.25

ドイツ再生エネ視察ツアー�@　ドイツ南部の民間地域エネルギー会社「ソーラーコンプレックス社」を訪れ、同社の掲げるポリシーやビジネスモデルのレクチャーを受けました。また、同社が運営する地域熱供給施設（マウエンハイム：バイオガスコジェネと木質バイオマスボイラ）の視察を行いました。

2016.10.24~30

当研究所が主催するドイツ再生エネ視察ツアー、「ドイツ、地域で花開く『エネルギー供給事業』視察〜「再生エネの地産地消ビジネス」の成功を“体感するツアー”」を催行しました。

2016.10.21

東京の浅草橋で開かれた第33回太陽光発電協会シンポジウムで、当研究所の代表が、パネルディスカッション「セッション4：地域・市民が主役の電力ビジネスと共に発展する太陽光発電」のコーディネータを務めました。パネリストの方々は、会津電力株式会社　代表取締役社長 佐藤 彌右衛門 氏、株式会社浜松新電力　取締役 北村 武之 氏（浜松市エネルギー政策担当参与）、みやまスマートエネルギー株式会社　代表取締役社長 磯部 達 氏、みんな電力株式会社　代表取締役 大石 英司 氏の合わせて4名でした。

2016.10. 4

メールマガジン『再生エネ総研』第７５号を発行しました。　　　　　　　　　　　『特集　「再生エネ総研講座　その１」成功する地域エネルギー会社の作り方　〜第一回、明確な目的設定と鍵となる地元との結びつき』を掲載しています。

2016. 9.30

東京の渋谷で開かれたソーラージャーナル編集部主催のPVビジネスセミナー「改正FIT法の正しい使い方」で、当研究所の代表が、「ドイツの事例にみる分散型エネルギーと地産地消の重要性」と題した講演を行いました。

2016. 9.30

メールマガジン『再生エネ総研』第７４号特別号を発行しました。　　　　　　　　『お知らせ　エナジー・ストレージ・サミット・ジャパン（ESSJ）2016の開催』を掲載しています。

2016. 9.15

当研究所の法人組織、�鞄�本再生エネリンクが共同提案していた「青森県弘前市・小規模木質バイオマスCHPプラントによる分散型エネルギー地産地消とエリアエネルギーマネジメント（情報サービスシステム含む）の事業化検討」が「平成28年度地産地消型再生可能エネルギー面的利用等推進事業費補助金（構想普及支援事業）マスタープラン策定」に採択されました。

2016. 9. 1

当研究所の法人組織、�鞄�本再生エネリンクが共同提案していた「平成28年度弘前地区環境整備事務組合圏域における廃棄物発電のネットワーク化に関する実現可能性調査」が環境省の調査事業に採択されました。

2016. 8. 8

メールマガジン『再生エネ総研』第７３号を発行しました。　　　　　　　　　　　『特集　ドイツ視察報告�A　〜今、ドイツで何が起きているのか。エネルギー分散化時代で花開く地域エネルギー事業』を掲載しています。

2016. 7.11

メールマガジン『再生エネ総研』第７２号特別号を発行しました。　　　　　　　　『特集　再生エネ総研が主催する「ドイツ再生エネ視察ツアー」のご案内』、ドイツ、地域で花開く『エネルギー供給事業』視察〜「再生エネの地産地消ビジネス」の成功を“体感するツアー”を掲載しています。

2016. 7. 9

ドイツ、地域で花開く『エネルギー供給事業』 〜「再生エネの地産地消ビジネス」の成功を”体感するツアー”　の募集を開始しました。ドイツの再生エネは、各地で地域のエネルギー供給事業を成功させています。視察では、話題のシュタットヴェルケを初め、自治体、民間、官民共同などヴァラエティに富んだ最先端の成功ビジネスを現場で体感します。期間は、10月24日（月）から30日（日）まで5泊7日です。申し込みは、 近畿日本ツーリストに9月6日（火）までにお願いします。詳しくは、パンフレットをご覧ください。

2016. 6. 4

メールマガジン『再生エネ総研』第７１号を発行しました。　　　　　　　　　　　『特集　ドイツ視察報告�A　〜今、ドイツで何が起きているのか。エネルギー分散化時代で花開く地域エネルギー事業』を掲載しています。

2016. 5. 6

ドイツ再生エネ視察�G　ドイツ最大のシュタットヴェルケ支援会社、テューガ社を訪れ、支援事業の実際やドイツのエネルギービジネスの将来展望などについて、意見交換などを行いました。

2016. 5. 4

ドイツ再生エネ視察�F　熱エネルギー貯蔵などの研究機関ZAEバイエルンを訪れ、施設の視察や熱エネルギーの貯蔵や利用可能性などについて意見交換を行いました。

2016. 5. 4

ドイツ再生エネ視察�E　ドイツ最大のシュタットヴェルケ、シュタットヴェルケ・ミュンヘンを訪問し、エネルギーの将来展望や意見交換などを行いました。

2016. 5. 2

ドイツ再生エネ視察�D　ミュンスター大学の蓄電池研究機関MEETを訪れ、研究内容の視察や意見交換を行いました。

2016. 4.30

ドイツ再生エネ視察�C　カッセル近郊のヴェッテジンゲンを訪れ、エネルギー協同組合による地域熱供給システムとハノーファーのエネルギーメ市民風車を視察しました。

2016. 4.29

ドイツ再生エネ視察�B　ハノーファーのエネルギーメッセを訪問、最新の木質バイオマスによるコジェネシステムや熱供給など各種の再生エネ技術などを視察しました。

2016. 4.28

ドイツ再生エネ視察�A　ハンブルクの水素社会実現への推進者であるハイソリューション社を訪問し、燃料地電池バスへの水素供給もできる最新水素ステーションを視察しました。

2016. 4.27

ドイツ再生エネ視察�@　ハンブルクで太陽光発電の最新遠隔O&Mをビジネスにするグリーンテック社を訪れ、ハンブルク・エナギーの再生エネ視察などの視察を行いました。

2016. 3.28

メールマガジン『再生エネ総研』第７０号を発行しました。　　　　　　　　　　　『ニュース特集　今年のエネルギー・トレンドまるわかり　〜ニュースで見る2016年の再生エネのビジネス（下）』を掲載しています。

2016. 3.25

メールマガジン『再生エネ総研』第６９号増刊号を発行しました。　　　　　　　　「ドイツ『再生エネ最先端自治体』町長、緊急来日講演」を掲載しています。

2016. 3.19

ドイツのヴィルトポルズリートのアルノ・ツェンゲレ町長を招き『ドイツ、再生エネ最先端自治体に触れる！』八戸特別講演会を当研究所などが主催して行いました。

2016. 3.17

ドイツのヴィルトポルズリートのアルノ・ツェンゲレ町長を招き『ドイツ、再生エネ最先端自治体に触れる！』横浜特別講演会を当研究所などが主催して行いました。

2016. 3.17

ドイツのヴィルトポルズリートのアルノ・ツェンゲレ町長を招き『ドイツ、再生エネ最先端自治体に触れる！』東京特別講演会を当研究所などが主催して行いました。

2016. 2.26

メールマガジン『再生エネ総研』第６８号増刊号を発行しました。　　　　　　　　『3月のセミナーのお知らせ』を掲載しています。

2016. 1.27

メールマガジン『再生エネ総研』第６７号を発行しました。　　　　　　　　　　　『特集2015年のドイツの電力エネルギー総まとめ（下）　〜10分でわかる再生エネで記録尽くめの1年　〜日本でも生かせる10のポイント（その３）』を掲載しています。

2016. 1.19

メールマガジン『再生エネ総研』第６６号を発行しました。　　　　　　　　　　　『特集2015年のドイツの電力エネルギー総まとめ（中）　〜10分でわかる再生エネで記録尽くめの1年　〜日本でも生かせる10のポイント（その２）』を掲載しています。

2016. 1.12

メールマガジン『再生エネ総研』第６５号を発行しました。　　　　　　　　　　　『特集2015年のドイツの電力エネルギー総まとめ（上）　〜10分でわかる再生エネで記録尽くめの1年　〜日本でも生かせる10のポイント』を掲載しています。

2016. 1. 7

メールマガジン『再生エネ総研』第６４号を発行しました。　　　　　　　　　　　『ニュース特集　今年のエネルギー・トレンドまるわかり　〜年末年始のニュースで見る2016年の再生エネのビジネス（上）』を掲載しています。

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